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フリーターの一人暮らしにかかる最低の生活費を計算してみた!とてつもなくきついです!

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一人暮らしのフリーターにかかる税金と保険料について

税金は親の扶養に入っているうちはほとんどかからないと言っても過言ではありません。

しかし扶養から外れ、一人暮らしとなると税金の支払いから逃れるのは不可能です。

そこでこの記事では一人暮らしのフリーターにかかる税金と保険料生活費ついてお伝えします。

これから一人暮らしをお考えの方はぜひ参考にしましょう。

一人暮らしのフリーターにかかる税金

一人暮らしのフリーターにかかる税金には以下のようなものがあります。

  • 所得税
  • 住民税
  • 国民健康保険(社会保険未加入者のみ)
  • 国民年金(社会保険未加入者のみ)

それぞれ確認していきましょう。

所得税は月額約3,333円

仮にフリーターの年収を200万と仮定すると、だいたい年間4万円ほど所得税がかかります。

月額にすると、約3,333円です。

社会保険に加入の有無によって多少金額も変わってくるので詳しくは以下のツールで計算してみてください。

<参照:所得税・住民税簡易計算機

なお私のフリーター時代(2015年)は年間2,102,436円の支給額で所得税は累計36,320円でした。

もちろん社会保険の加入はアリです。

所得税は給料から天引きされているので、あまり気になりませんでしたが、こうしてみると決して安くありません。

住民税は月額約8,000円

次にフリーターが払わなければいけない税金は住民税です。

こちらも同じく、フリーターの年収を200万と仮定すると、だいたい年間9万円ほどになります。

詳しい金額は先ほどと同じツールで計算できるのでお試しください。

ちなみに住民税を月額に換算すると、約8,000円です。

なお住民税は前年の収入に応じて決定し、また居住地によって異なります。

あくまでも参考程度にするようにしましょう。

国民健康保険(社会保険未加入者のみ)は月額約9,500円

国民健康保険は確かに加入していない人もいますが、日本は国民皆保険の国です。

ですから本来であれば、必ず加入しなければなりません。

支払っていない人は文字通り滞納者になるのですが、日本はおおよそ6世帯中1世帯が未保険者とのことです。

肝心な保険料ですが、こちらも仮に年収200万だとすると、年間11万5千円ほどかかります。

1か月あたりに換算すると約9,500円です。

フリーターにとって決して安くない金額ですが、義務なので致し方ありません。

きちんと払いましょう。

市区町村によって国民健康保険料は変わるので、詳しくは以下のツールで計算してみてください。

<参照:国民健康保険計算機|全国の市区町村の国民健康保険料を自動計算できる

国民年金(社会保険未加入者のみ)は月額約16,000円

年金も保険の一種ということで忘れてはなりません。

平成30年(2018年)時点で国民年金保険料は月額16,340円です。

なお、国民年金保険料は毎年変わります。

少子高齢化ですから段階的に高くなるのは必然でしょう。

しかし収入によっては年金は免除できる可能性があります。

必要な方は日本年金機構のサイトをご覧の上、役所まで交渉しにいきましょう。

<参照:保険料を納めることが、経済的に難しいとき

国民年金は未納のままにしてしまうと、将来貰えなくなってしまうだけではありません。

障害や死亡といった不慮の事態が発生すると、障害基礎年金・遺族基礎年金が受けられなくなってしまうので注意が必要です。

フリーターの一人暮らしにかかる毎月の税金額は合計約37,000円

全てをおおまかに合計してみましょう。

フリーターの一人暮らしに毎月かかる税金はおおよそ以下の通りです。

所得税 3,500円
住民税 8,000円 
国民健康保険9,500円 
国民年金16,000円
税金総額/月約37,000円

あくまでも年収200万円で社会保険に加入していない東京に一人暮らしのフリーターが支払う税金額のイメージです。

年収や社会保険加入の有無、住居地によって金額は変わってきます。

フリーターは社会保険に加入すべき

企業によって異なりますが、アルバイトでも社会保険に入れる場合があります。

以下の切り口からフリーターの社会保険について検討していきましょう。

  • 社会保険の内容
  • 社会保険に加入するメリット
  • 社会保険に加入するデメリット
  • 社会保険加入後の実際の支払いイメージ

結論は、社会保険に加入すべきです。

社会保険の内容は健康保険と年金

社会保険の内容は、健康保険と年金です。

社会保険に加入することで、国民健康保険と国民年金がカバーできます。

だからこそ、社会保険に加入していない方はすべて自分で手続きしなければいけません。

社会保険に加入するメリットは将来もらえる年金が増えること

社会保険に加入するメリットはカード型の健康保険証と将来もらえる年金が増えることです。

国民健康保険の場合は、ペラペラの薄い紙のださい健康保険証を毎回病院で使用しなければいけません。

保険内容はほぼ同じですが、国民健康保険だと一発でバレるのでちょっと恥ずかしいです。

また社会保険で将来もらえる年金が増えるのは、勤務先の企業が半分負担しているからです。

だからこそ、資金力のない企業はアルバイトに社会保険を加入させることを渋る傾向があります。

社会保険に加入するデメリットは今使えるお金が減ってしまうこと

社会保険に加入するデメリットは所得に応じて、支払金額が増えていくことです。

たしかに企業も半分負担してくれますが、自分の支払う金額も増えていきます。

今多く、支払っておけば将来年金は増えますが、手元にお金を残せません。

月収30万円を超えるフリーターで、手元にお金を残したい方はじっくりと検討しましょう。

ただし、国民年金と厚生年金では平均で月額10万円ほど貰える額に差が出てきます。

<参照:平成28年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況

社会保険加入後の実際の支払いイメージ

私はフリーター時代、社会保険に加入していました。

総支給額約19万に対して、社会保険料はおおよそ月額で23,000円です。

実際、社会保険は所得が低ければ低いほど将来もらえる額も含め、コスパがよくなります。

あえて国民健康保険と国民年金でいる必要はありません。

フリーターでも国民健康保険を滞納してはならない

日本は国民皆保険の国です。

しかし、国民健康保険に加入していない方も存在します。

フリーターでも必ず加入するようにしましょう。

国民健康保険未加入率

厚生労働省のデータによると、平成26年の時点で滞納世帯の割合は16.7%とのこと。

フリーター健康問題

<出典:平成26年度国民健康保険(市町村)の財政状況について =速報=

だんだんと減ってきてはいますが、おおよそ6世帯中1世帯が未保険者ということになります。

フリーターは意地でも国民健康保険に加入しよう

いくらフリーターとはいえどここは力の見せ所です。

何が何でも国民健康保険には加入しましょう。

病気になってからでは遅いです。

歯医者にだって行けなくなってしまいます。

どんな事情があるにせよ、事情は言い訳になりません

自分の身を守るためにも必ず国民健康保険に入ることをおすすめします。

フリーターは身体が資本

フリーターは時給で働くことから自分の身体が資本となります。

確かに今は健康だから問題ないかもしれません。

しかしこの先、その健康が続く保証はどこにもないでしょう。

身体が資本のフリーターだからこそ、健康には人一倍気をつかわなければなりません。

自分の行きたい時に病院に行けないのはまさしく苦痛です。

そんな極限状態に陥らないためにも健康保険料は必ず支払いましょう。

健康保険料が支払えないなら正社員になろう

健康保険料が払えない人はいますぐ正社員になりましょう。

正社員ならば社会保険の加入は義務化されているので、払えないことはありません。

さらに保険料は会社が半分負担してくれるので大変お得です。

この「半分負担」というのは会社員の魅力の一つといえるでしょう。

また中には社会保険完備のアルバイトもあります。

しかし会社が半分負担しなければならないことから、アルバイトには加入させたくないというのが大多数の企業の本音です。

よって社会保険完備のアルバイトは非常に稀であるということができます。

仮に社会保険が完備されているとしても、低時給で社員と同じくらい働きパフォーマンスを残さなければなりません。

それだったら正社員になった方がはるかにお得なのは言うまでもないでしょう。

そんなわけで、国民健康保険を払えないフリーターの方はいますぐ正社員になることをおすすめします。

正社員になった時点で、フリーターの健康問題はすべて解決です。

フリーターの一人暮らしはきつい

フリーターの一人暮らしにかかる生活費

フリーターの一人暮らしにかかる最低の生活費を計算してみた

生活費を見ていきましょう。

フリーターの一人暮らしにかかる生活費は最低いくらなのでしょうか。

単刀直入に言うと、1か月にかかる生活費は少なく見積もって約140,000円です。

概算は以下のようになりました。

家賃65,000円
水道光熱費10,000円
通信費3,000円
食費20,000円
税金関係37,000円
日用品・医療費3,000円
総額141,000円

家賃

家賃は住む場所によって異なりますから、ここは平均を取りましょう。

こんなデータが見つかりました。

首都圏・関西・東海エリアに住む20代の一人暮らしの家賃の平均は6万5723円という結果が出ている。

<参照:20代社会人シングル男女の一人暮らしデータ 2009

ちなみにそれぞれのエリアの平均家賃は以下の通りです。

首都圏の平均家賃が7万414円なのに対し、関西では5万8705円、東海では5万4388円。首都圏が1万2000円~1万5000円高い傾向にある。

そんなわけで東京で一人暮らしをしようと考えているフリーターの方は覚悟が必要です。

もっとも、東京だと時給も高いので、感じる負担は同等かもしれません。

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水道光熱費

光熱費と水道代は平均で合わせて約1万円になります。

<参照:一人暮らしの生活費、全国平均でどれくらい?|マイホーム情報不動産

光熱費はエアコン、水道代はお風呂が大半を占めるでしょう。

これら2つは節約できないこともありませんが、大きく見積もっても約1万円はかかるということを覚えておきましょう。

通信費

ここは腕の見せどころです。

スマホは格安SIMにしましょう。

そうすれば通話付きで月額2,000円まで下がるはずです。

パソコンを使う人はスマホでテザリングすれば問題ありません。

なお、ネット使い放題の格安SIMなら3,000円ほどで契約できます。

いずれにせよ、このご時世、スマホでことは足りるので、無理してインターネット回線を引く必要はありません。

食費

食事も決して贅沢できません。

食費の平均は2万円とのこと。

<参照:一人暮らしの生活費、全国平均でどれくらい?|マイホーム情報不動産>

もっとも外食しなければ、もっと費用は下げられます。

日用品、医療費

平均は約3,000円とのこと。

<参照:一人暮らしの生活費、全国平均でどれくらい?|マイホーム情報不動産>

病気にかかりやすい方は5,000円と見積もってもいいでしょう。

いずれにせよ、適度に運動して、健康を保つことが大切です。

なお、ティッシュなどの日用品もここに含みます。

娯楽費

ここを許してしまうと浪費に歯止めがきかなくなってしまうので、0にしましょう。

洋服を買ったり、飲みに行ったりする権利はフリーターにありません。

自分の目標達成が何より大切ですから。

安く見積もっても約140,000円ですから中には16、17万円かかってしまう人もいるでしょう。

14万円ということは時給1,000円の仕事を最低140時間働かなければなりません。

1日8時間労働としても出勤日数は17.5日です。

その合間を縫って目標に向かって前進しなければなりません。

むごい、むごすぎる。

フリーターの一人暮らしは限りなくキツキツになるということだけは覚えておきましょう。

安く見積もってこの額ですから、高い人だと16,17万円はかかってしまうでしょう。

もちろんこの見積もりは一切の贅沢なしです。

娯楽も被服費も認めません。

フリーターに娯楽なんぞする権利はありません。

目標達成のために、脱フリーターを目指すまでです。

もちろん権利どころか余裕がないというのが本音となります。

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一人暮らしするには引越し初期費用がかかる

また毎月のコストだけでなく、一人暮らしを始めるのにもお金がかかります。

一人暮らししたいフリーターの引越しにかかる初期費用はもはやフリーターだけではどうもならない金額です。

以下、概算です。

敷金65,000円〜195,000円
礼金65,000円〜130,000円
仲介手数料32,500円〜65,000円
前家賃65,000円
火災保険料4,000円〜20,000円
引越し代30,000円〜60,000円
保証金(65,000円)
その他(65,000円)
総額261,500円〜665,000円

賃貸物件の初期費用に関してはピンキリだったので、あえて幅を設けさせて頂きました。

この概算は1か月の家賃を6万5千円と仮定して算出しています。

そして()内の金額は時と場合によって発生する費用です。

「その他」の内容としてはハウスクリーニング代や鍵交換代があります。

もっとも敷金0円のような物件ほど、その他の費用がかかりやすくなるということを覚えておいてください。

退居時や入居時に余計な費用を発生させないためにも敷金・礼金は最低でも合わせて家賃2か月分支払うことをおすすめします。

礼金は保証してくれるわけでも、返ってくるわけでもないので、0円の物件でも問題ないでしょう。

なお初期費用に関してですが、相場的には家賃5か月分が一般的です。

よってフリーターの一人暮らしの場合30万円あれば、引っ越し自体は完了できるでしょう。

もちろん物件次第ではその限りではありません。

人気の物件ほど、費用はかかってしまいます。

フリーターの一人暮らしには審査がある

一人暮らしのフリーターも入居審査があります。

家賃を延滞しないことと、トラブルを巻き起こさないことを相手方に証明しないといけません。

見知らぬ他人に部屋を貸すことを想定すれば、審査の必要性がわかるでしょう。

なお、入居審査は借主を親族にしてしまうのが一番手っ取り早いです。

親であれば正規雇用者で安定収入がある場合がほとんどでしょう。

それが嫌な人でも結局、本人名義では連帯保証人が必要になってくるので、親に助けてもらうという点では変わりません。

フリーターの一人暮らしはやはり多少なりとも親の力が必要になってきます

ちなみに親の力を一切借りることができない人は保証会社に加入せざるをえません。

そしてその保証会社への加入にも審査がありますから、余計にフリーターの一人暮らしの道は険しくなります。

もちろん、借りれる可能性が0というわけではありませんので、決まらなくても根気強く見つけましょう。

一人暮らしのフリーターは貯金ができない

一人暮らしは生活費だけでなく、初期費用がかかり、税金も支払う必要があります。

フリーターだからといって特別扱いはありません。

つまり一人暮らしのフリーターが貯金をすることはほぼ不可能でしょう。

また貯金のために正社員と同じくらい働くのであればフリーターをやる意味はありません。

フリーターの資産は時間です。

お金のためにたくさん働きたいのであれば、正社員を目指しましょう。

フリーターの一人暮らしは精神的にもきつい

確かに20代前半と若い内であれば、友人も相手にしてくれるでしょう。

しかし20代なかば頃から徐々に周りが結婚をしはじめます。

いざ周りが結婚しだして焦ったところで、フリーターの結婚は難しいです。

その時あなたは初めて自分が孤独だと気づくでしょう。

周りが結婚して、子供もでき、家族でワイワイしている写真をInstagramにアップしているのを見て、孤独な一人暮らしの低収入のフリーターが精神的につらくならないわけがありません。

寂しくないのは本当に若いうちだけです。

またフリーターの一人暮らしは一生貧乏なままだと思った方がいいでしょう。

一生貧乏という現実を突きつけられれば、それは精神的にもつらく感じます。

こんなデータがあります。

フリーターと正社員の年収比較

これはフリーターと正社員の平均年収を表したものです。

この収入格差を見るだけでも絶望してしまうでしょう。

格差は年齢とともに広まる一方です。

ですから本来であれば一人暮らしをしている暇なんてどこにもありません。

理想は正社員になってからの一人暮らしだというのはいうまでもないでしょう。

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フリーターの一人暮らしはとにかくきついです。

貯金できないどころか借金まみれになってもおかしくないでしょう。

一人暮らしをしたい方はまず正社員になるのがおすすめです。

フリーターの一人暮らしは金銭的な問題だけでなく、精神面にも問題が波及します。

まとめ

  • 社会保険に加入していない一人暮らしのフリーターが支払う毎月の税金は約37,000円
  • 社会保険に入れる場合は、入っていた方がお得
  • 社会保険の年金と国民年金で将来もらえる金額の差額は平均で約10万円/月
  • フリーターの一人暮らしにかかる毎月の生活費は最低140,000円
  • 一人暮らしのフリーターにかかる毎月の税金や保険料は37,000円
  • 引っ越し費用の相場は家賃5ヶ月分
  • 一人暮らしをするなら正社員がおすすめ

いずれにせよ、やはりフリーターの一人暮らしは厳しいことがわかります。

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なお、社員の場合は社会保険の加入が義務付けられています。

よって一人暮らしは正社員になってからのほうがいいでしょう。

経歴や学歴がなくてもフリーター就職サイトを利用すれば、就職可能です。

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